交通事故治療で評判の福岡市西区・早良区のほのぼの整骨院

ほのぼの整骨院に来院される患者様は年間延べ10,000人。TEWAZAグループでは年間100件を超える
交通事故治療を行っております。たくさんの症例を経験する事で的確な診察と治療を行う事ができます。

ほのぼの整骨院では、交通事故治療に対する無料相談を行っております。交通事故により治療を受ける
患者様は身体の痛みだけではなく、交通事故治療そのものに不安を持って来院される方が多くみられます。
当院では、患者様の不安を緩和し身体のみならず、心理的な面での施術も行う様に心がけております。
電話・メール等でも相談を受け付けておりますのでお気軽にお尋ねください。

ひとくちに交通事故といいましても、事故の状況などにより「頭痛がする。」「痺れが出てきた。」
「肩・腰が痛い。」など様々な症状を訴えられます。当院では交通事故により出現した様々な
症状に対応するため多種多様の理学療法機器を取り揃えております。

ウォーターベッドマッサージ器　AQUATIZER QZ-220

水の流体特性を活かした、体に痛みを与えることのない最新型の
マッサージベットです。ウォーターベッドならではの浮遊感に
抱かれながら手技治療のような力強く・心地よい刺激で身体の
治療だけでなく、副交感神経を刺激する事で、心を和ませ
心身ともに「癒し」の効果を期待できます。

低周波治療器　SUPERKINE sk-9

２種類の異なる周波数の電流を流し、体の深部で有効な干渉電流を
作ることにより深部の筋肉、神経を刺激し、痛みをとる装置です。
皮膚表面で消費される電気エネルギーが少ないため皮膚表面の
不快な刺激感覚が少ないのが特徴です。
腰痛、肩関節周囲の痛み、膝関節痛などの疼痛の緩和に用います。

磁気加振式温熱治療器　ホットマグナー HM-4

磁気・振動・温熱の３つの力で、患部を深部から温めながら
快く刺激します。血管を刺激することで、筋肉や血行の働きを
活発にし、血流促進・代謝更新疲労回復・筋緊張の緩和
神経痛・筋肉痛の緩和などに効果を発揮いたします。

エアーマッサージ器  ハイパーメドマー HP-7000EX

空気の優しい力で下半身をむらなくもみほぐすエアーマッサージャー
です。ハイパーメドマー は、血液の慢性的渋滞部分ともいうべき
下肢静脈血の心臓への還流促進にすぐれた効果を発揮します。
循環系の改善を行うことによって、脚にたまった血液・リンパ液および
余分な水分を効果的に中枢に戻します。使用後はふくらはぎ、太ももの
断面変化や体温の上昇が見られマッサージ効果が確認されます。

ランダムアクセス波EMS治療器  テクトロン EMS2H

EMS(Electrical muscle stimulation）の略で、電気の力で筋肉に
自発運動を促します。高周波EMSは既存の物理療法器
（低周波治療器）では刺激が伝わりにくい筋肉、特に深層筋
（インナーマッスル・深層の患部）にまで効果的に刺激が伝わり
肩こり、腰痛といった慢性的な痛みから急性外傷（捻挫や打撲）
等の症状の鎮痛、除痛に幅広く対応します。

低周波・干渉電流型　ＭＣＲ治療機器   ES-360

もともと人体に存在する電流に似たマイクロ電流を体内に
流すことで、傷ついた組織に刺激を与え細胞の修復を促進。
極めて弱い電流のため神経や筋を興奮させません。
捻挫による血腫・膝などに溜まった水腫などの改善
損傷部位の鎮痛・治癒促進効果に多大な効果を発揮します。
国内では、Ｊリーグのチームでも使用されています。

超音波照射治療器 フィアクションU

超音波とは人間の可聴範囲を超えた高周波であり、医療においては
人団と治療の両面で積極的に使用。この超音波を理学療法の分野に
応用したものが超音波治療器であり、一般の外傷や運動器系の痛み
スポーツ障害などにおいて幅広く使用されています。
理学療法機器というと“ビリビリ”と感じる低周波治療器などを思い
浮かべる方も多いと思いますが、世界的にみると理学療法機器の中で
最も使用されているものは超音波治療器であり、運動器系の治療に
限らず様々な分野で研究が進んでいます。

交通事故によって負ってしまった症状の改善には
3～6ヶ月の期間がかかることが多々あります。
長期にわたって治療を受けなければならないため
治療費などかなりの負担になってしまいます。
そこで、交通事故被害者の負担を軽減するために
様々な自動車保険が存在するのです。
交通事故の際に使用できる可能性がある保険に
つきましては大きく分けて下記のようなものが
あります。






一般的な交通事故により使用される保険

自賠責保険

自賠責保険（共済）は、交通事故による被害者を救済するため、原動機付自転車（原付）を含む
すべての自動車に加入が義務付けられています。
原動機付自転車を含むすべての自動車は自動車損害賠償保障法に基づき自賠責保険（共済）
に入っていなければ運転することはできません。自賠責保険に加入していない車は違法です。
自賠責保険とは自動車の運行で他人を死傷させた場合の人身事故による損害について
支払われる保険（共済）で物損事故は対象になりません。
被害者１名ごとに支払限度額が定められています。(死亡3000万円・怪我120万円等）１つの
事故で複数の被害者がいる場合でも、被害者の支払限度額が減らされることはありません。
被害者は、加害者の加入している損害保険会社（組合）に直接、保険金（共済金）を請求すること
ができます。当座の出費(治療費等)にあてるため、被害者に対する仮渡金（かりわたしきん）
制度があります。交通事故の発生において、被害者に重大な過失があった場合にのみ
支払われる保険金が減額されます。
また、自賠責保険による被害者とはケガの程度がひどいの人の事をいいます。よって、過失の
多い人が必ずしも被害者となるわけではありません。自賠責保険は交通事故でケガをした人を
救済するという理念で作られた保険ですので事故を起こした加害者であっても、相当な過失が
無い場合は相手の自賠責保険を使用し治療できる可能性があります。

任意保険

自賠責保険は物損に対する賠償に適用されません。こうした損害を補償するために任意で加入
できる保険商品が各保険会社から用意されていて、一般的に自動車保険あるいは任意保険と
呼ばれています。
また、重大な人身事故の場合(死亡事故や重度の障害を与えてしまった事故等）には自賠責保険で
補償されている賠償額だけでは不足してしまいます。この不足分を補うための保険でもあります。

搭乗者傷害保険

「搭乗者傷害保険」は､保険を契約したクルマに搭乗中の人が、死亡または傷害を負った場合に
保険金が支払われる保険です。「搭乗者」 というのは､そのクルマに乗っているすべての人のこと
つまり、運転者本人も含まれています。
したがって、 相手が任意保険に加入していなくても、自分の自動車保険の保険給付を受けることが
できます。自分の保険会社は、 積極的に搭乗者傷害保険を教えてくれない場合がありますので
（保険金支払を抑えるため）憶えておいて自分の保険契約に入っていたら請求するようにしましょう。




加害者が無保険（自賠責保険未加入）やひき逃げ等の交通事故に適用される保険

人身傷害保険（人身傷害補償特約）

被害者自身の保険会社に請求できる保険です。相手との示談や入通院費用の確定、場合によって
加害者の捜索などに時間がかかるため、入通院費や当座の収入の確保など、早期に必要となる
費用が速やかに調達できない場合があります。
人身傷害保険では、保険会社が傷害の状況により、先に金額を算定して立替払いを行います。
後日、加害者や他の保険などから支払われる分は、立て替えた保険会社へ支払われる事となります。
人身傷害保険は治療費や休業補償、逸失利益、慰謝料など、実際に発生した損害額を補償して
もらえます。
また、自分にも過失がある場合は、相手の保険からの補償額は過失相殺によって減額されますが
この保険では自分の過失割合にかかわらず、補償額が保険会社からまとめて支払われる事が
多いです。また、歩行中の自動車事故による傷害も補償されます。

※特約であるために、保険契約の内容によっては加入されてないこともあります。

無保険車傷害保険

交通事故による損害賠償額は、通常多額になります。しかし、仮に、加害者が任意保険に加入して
いない場合はどうなるでしょう。普通の資力の人は損害賠償額を全額払うのは不可能な場合が多い
と思われます。また、任意保険に加入しているが、 加害者の過失により任意保険が適用されない
場合などに備えて「無保険車傷害保険」という保険があります。

以下のような場合に支払対象となります。
•  加害者が対人の任意保険に加入していない場合。
•  加害者が対人保険に加入しているが、運転者の故意がある場合、その他年齢制限等の条件を満たして
　 おらず、保険給付がなされない場合。
•　加害者が対人保険に加入しているが、保険金額が損害額に満たない場合。
•　ひき逃げ等で運転者及び加害車両の特定ができない場合。

※特約として付いていることが多いので、保険内容によっては加入されてない場合もあります。

政府保障事業

相手が無保険者やひき逃げなどによる交通事故の被害者救済の最終手段でもあります。
自賠責保険がかけてない無保険者が加害車両である場合、ひき逃げ等で加害者が不明の場合、
加害車両の保有者が不明の場合等は、自賠責保険の損害賠償額の支払いや保険給付すら
受けられません。このような場合には、自賠責保険と同額になるまで、 不足分について政府の
保障事業から支払を受けることができます。
最寄りの損害保険会社で手続をすることができます。この支払は、 既払い分を差し引きますので
まずこの支払を受けた後、加害者等に請求するようにします。なお、この支払についても、 国は
被害者の損害賠償請求権を支払の限度で支払われ、後日加害者に対して国が請求します。

その他に請求できる保険

傷害保険（ケガ保険）

各保険会社・共済などが用意している保険商品です。ケガ・交通事故などによる入院・通院に対し
保険金を受け取ることができます。この様な保険には事故発生日から００日以内保障などという
条件が付加されているものがほとんどなので、交通事故により発生した症状の治療は早期に
通院治療をされることをおすすめいたします。






交通事故により使用される保険は上記のようなものがありますが、ほとんどの方は保険に対する
知識が乏しくどのような保険があるのかさえわからないのが現状です。特に、追突などにより
被害者の過失割合（責任）が0の場合には、被害者が加入している保険会社は介入できない
ために、被害者自身が相手保険会社と交渉しなくてはなりません。
この場合、保険会社（プロ）VS被害者（アマチュア）との交渉となるために、なかなか思うように
交渉が進まない事もあるようです。